福岡 賃貸の楽しみ方

ほとんどの医師が100人に打って70人かからないという意味だと答えるでしょう」とM田先生はいう。 日本は小児のデータなので単純に比較することはできないが、かつて日本で小児へのインフルエンザワクチン接種が義務化されていたときの重篤な副反応を含む健康被害の発生率は、100万接種あたり0．35件、つまり、1000万回の接種で35件であった。

これらは、接種後5週間以内に生じているので、週当たりの発生率は100万対0．7ということになる。 つまり、アメリカでギランバレー症候群が問題になったときのワクチン接種によるギランバレー症候群の発生率と、日本のワクチン接種が原因とされたあらゆる健康被害の発生率とを比較すると、日本のほうが低いということになる。
アメリカの調査は、接種群と非接種群での発生率を比較した疫学的に正しい方法論でなされたものだが、日本のものは接種者中に何件起こったかというデータしかない。 だから正確にいうと、その健康被害がワクチン接種の結果起こったのか、偶然起こった健康事象にワクチン接種が「たまたま」先行していたのかがわからないという面があるからだ。
もちろん、「インフルエンザワクチンの健全なる普及のためには、接種がもとに起こった副反応と特定されたものについては十分な補償をしなければならないのは当然のこと（D田先生）」であるが、副反応を客観的に評価することも、また、同じように重要なことであろう。 よくいわれることだが、日本では一般の人だけでなく、専門家であるはずの医師もかぜとインフルエンザを混同しているところがある。
その象徴が、皮肉なことにインフルエンザワクチン有害説、あるいは無効説が唱えられた1980年代に行われたインフルエンザワクチンの有効性を調べる研究であるというかぜの季節にかぜを測定した研究で否定された有効性庚田先生によると、「結局あれは、かぜの季節にかぜを測定したにすぎない」というたとえば、ある地域で肝硬変の発生率を調べようとする。 その場合には、その地域の人たちが行く病院に行って、肝機能検査で肝硬変だと診断がついた人の数を調べればいい。
しかし、骨粗霜症の場合はどうだろう。 同じように病院で骨粗霧症の診断を受けた人の数を調べればわかるだろうか。
答えは否である。 なぜなら、骨粗霧症の場合、骨粗霧症になった人が必ず病院に行くとは限らないからだ。
それはインフルエンザという疾患にも当てはまる。

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